問い合わせフォームに「ダメ」って書いても営業が来るんです

最近、暖かい日が増え春になってきましたね。
インターネット上にホームページを公開している宿命ではありますが、最近お問い合わせフォームから営業メールを貰うことが増えました。

そもそも、お問い合わせフォームから営業してい良いのでしょうか?
今回はそんなお悩みに関するアンサーと「メールによる宣伝の方法」について書いてみたいと思います。

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問い合わせフォームから営業して良いのか

結論から言うと、問い合わせフォームなので良いと言えば良いのです。
そのため、インターネット上では「問い合わせフォームからの営業は効率がいい!」との記事が出回っていたりします。

が、しかし。

何にせよ印象がとても悪い

お問い合わせの区分や内容などが用意されているものや、例えば「顧客専用窓口」などへの営業メールは心証が悪いことを通り越して、本来の必要な問い合わせを押し流す「悪」ではないかとさえ思ってしまいます。

フリーダイヤルへの営業電話なども同様ですね。
その番号やフォームは、営業のために用意されているものではないのです。
本来、お客様などのために用意されているところへアタックするのはNGでしょう。

後は、「あ!反響だ!」というちょっとしたテンションの上がりっぷりをそれは見事に落としてくれるこの落差による残念感でしょうか。
そしてこういった営業方式に慣れてくるとメールを開くことすらなく削除してしまうのです。

メールで送るテンプレートの文面をそのまま送る

このパターンも非常に多く見られます。
メールに書くのと同じ内容を貼り付けて問い合わせフォームから送信しているのでしょう。
それであれば、「メールで送ってくれたら良いのに」・・・・そう思うのです。
わざわざフォームを使わなくても・・・!
それならホームページを見た感想でも一言添えてあるとまだ読む気になるかもしれません。
「このブログはSEOについてですね!弊社も~・・・・」そうじゃなくて!
もっとこう、読んだ感想を・・・・!テンプレじゃなくて!

そう、フォームの向こう側にも人が居るのです。
コピペは見ればわかるんですよね、不思議なことに。

届けたい担当者へ届きにくい

担当者へ届きにくい
例えば、売り込みたい商品が会社の代表者に見てもらいたいものだったとします。
問い合わせフォームから送信した場合、多くは担当者もしくは一次受付に送信されることでしょう。
これは会社規模が大きくなればなるほど、また部門分けがきちんとされているほどその傾向が強いものと思われます。
例えばWEB担当者に「貴社の新卒採用について・・・」と話を切り出しても「ちょっとそれは担当外なので、専門部署へどうぞ」となりますよね?
そう、問い合わせフォームが目的別に分かれている、もしくは問い合わせ受付としての部門が存在する場合には届けたい相手へ届く可能性は低くなります。

ホームページに公開しているアドレスに関しては送信しても良い

さて、問い合わせフォームからメールは来なくても何故かやってくる広告メール。
日本では平成20年12月から施行されている迷惑メール対策法案により、広告として送信されるメールの許可方法が「オプトイン方式」になりました。
これはメルマガ登録や以前に問い合わせをしてもらった人など、事前に許可がある場合に広告メールを配信することができるものです。

「え、じゃあどんどん来るDMは?いいの?」そう思った方も多いのではないでしょうか。
これには例外があり、以下の場合にはメールを送ることができるのです。

  1. 名刺交換など書面でメールアドレスを取得した場合
  2. 取引先等の場合
  3. メールアドレスをWEB上に公開している場合

名刺交換やすでに取引先の場合などは、メールを拒否することも少ないでしょう。
多くの場合、最後の「メールをWEB上に公開しているケース」に当てはまっているのではないかと思います。
ただし、上記の場合でも「営業メールはお断り」など明記されている場合には配信することはできませんので注意が必要です。
そう、問い合わせフォームのところに「問い合わせフォームからの営業活動はお応えできません」と書いている場合には送信できないのです。
また、WEB上に公開しているメールアドレスに送信する場合でも「宣伝メールを停止する術」を記載しておく必要があります。

オプトイン?ってなんですか?

広告メールやメールマガジン等を事前に「送っていいよ」と許可することを言います。
メルマガ登録をするときゃ、ネットショッピングをしたときに「ニュースレターを受け取る」などにチェックを入れたりしますよね。
そうして「メールを受け取ること」に同意をした人に対してアクションを起こす方法をオプトイン方式と呼び、現在は宣伝・広告メールは原則としてこの方法で送ることと定められています。

オプトアウトの方法を明記すること

先程出てきましたが、こうした宣伝メールに対して受け取る側が「もういりませんよ」という時に、メールを停止する方法を明記する必要があります。
これをオプトアウトといい、広告メールにはその方法を書いておかなければいけません。
例えば、配信停止フォームのリンクを用意する、受付アドレスを記載する・・・様々な方法があります。

たまに、オプトアウトの記載がないDMが届くことがあります。
返信するのも面倒で放置してしまうのですが、気づいてください・・・・

メール配信サービスなどを利用すると「配信停止フォーム」などのリンクを用意することができるので便利ですね。

手間を惜しまないということ

フロー
ということで、今日は「問い合わせフォームからの営業メールについて」をテーマにメールDMについて書きました。
春は新人が入社したり、新しい営業手法を試したりと様々な動きがあります。
それに伴いテレアポもそうですが、こうした営業メールの手法も活発になる印象です。

自社のサービスを多くの人に知ってほしい。
これはどの企業も思うことです。
宣伝することは悪いことではありません。

ですが、せっかくの営業ですからできればお客様にもいいイメージを持ってもらいたいものです。

フォームの向こう側にも人がいる

このことを忘れずに活動していきたいですね!

・・・今度は、メールの書き方についても書いてみようと思います。
反響メールへの追客、してますか?などでしょうか。
お楽しみに!

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